2025年発売？ 業界地図を変えてしまう電気自動車アップルカー 自動車メーカーの脅威となるのか？ - 自動車情報誌「ベストカー」

　iPhoneやiPadのように驚異的な売れ行きの伸びを毎年記録し続ける、これまでになかった全く新しい領域の画期的なプロダクトを世に送り出し続けてきたIT界の巨人、アップル。

　そのアップルによって現在鋭意開発が進められ、世界初の完全自律走行車になると噂されているアップルカーは、自動車業界に劇的な変化をもたらすだけでなく、iPhoneのようにそのデビュー前とデビュー後で世界を全く別物に変えてしまうモンスタープロダクトとなり得るのだろうか。

　はたして、アップルカーはいつ発売されるのか？　自動車メーカーの脅威となるのか、アップルカーの今を追った。文／柳川 洋、写真／SONY、Adobe Stock（トップ写真＝leonovo＠Adobe Stock）

■ステアリングもペダルもない完全自律走行が可能なハンドフリーのアップルカーのデビューまであと3年ほど!?

　プロジェクトスタート当初から開発の方向性にも紆余曲折があり、また技術的なハードルの高さからまだまだ完成しないと思われていたアップルカー。

　だが、「現在完全自律走行技術開発が急激に進捗しており、早ければ2025年にもアップルカーがデビューする可能性がある」との驚きのスクープがアメリカの金融情報サービス会社ブルームバーグによって2021年11月19日に伝えられた。

　それによると、ハンズフリーでハンドルとペダルのない、人工知能に基づく完全自律走行が可能なこれまでにない全く新しいインテリアとエクステリアのクルマの開発が進んでおり、2025年の発表を目指しているとのこと。

　だが実際に公道を走るのが見られるようになるのはその数年後になるかもしれないとも伝えられている。

　先行するテスラなどでも完全自律走行システム開発にはまだ数年かかると言われており、2014年ごろから開発を始めたと言われる後発のアップルが開発できるのは早くても5年から7年はかかると言われていた。

　あっという間にアップルが先行するライバルを抜き去るかもしれないというニュースはポジティブな驚きを持って受け止められた。

　アップルカーの開発は、アップルウォッチのソフトウェア開発責任者で、全くの新規プロダクトだったアップルウォッチをゼロから作りだして世に送り出したケヴィン・リンチ氏を中心にして現在進められている。

　リンチ氏は自動車や自律走行の開発経験はないものの、彼の下には最先端の人工知能領域をはじめとしたさまざまな分野で能力の高いエンジニアが集まっているという。

　リンチ氏の前任は、テスラでモデル3の開発で重要な役割を果たし、2018年にアップルに移籍したダグ・フィールド氏だった。だがフィールド氏は2021年9月にフォードのチーフ・アドバンスト・テクノロジーオフィサーに転出し、リンチ氏が新しいプロジェクトリーダーに就任。

　そのわずか数ヶ月後、あらゆる場所で完全な自律走行が可能になるアップルカーの開発が急激に進行し、完全自律走行車専用のプロセッサーのコア部分の開発も既に大半が完了したとも報じられた。

　ハードウェアとソフトウェアの開発が進捗する一方で、ビジネスモデル、すなわち「どのような形でアップルカーで儲けるのか」という戦略の検討も進んでいる。

　これまでの自動車産業のように消費者一人ひとりがアップルカーを購入する形になるのか、完全自動運転のタクシーのようにシェアリング型のサービスとしてアップルカーを提供する形になるのかは未定だが、これまでのアップルの事業展開を考えるとおそらく前者のアプローチになるのではないかとブルームバーグは伝えている。

　ただしこのビジネスモデルについては見方が分かれている。

　同時期に発表されてこれまた大きな話題を呼んだ米国金融サービス会社モルガン・スタンレーの株式アナリスト2人によるアップルカーについてのレポートでは、「個人で購入するものではなく、サブスクリプションか公共交通機関のようなシェアドサービスとして提供されるだろう」との見方が示された。

　また、いわゆるレベル5といわれる完全自律走行車の全体としての普及は「技術面、倫理・法律・規制面での多くの問題により非常にゆっくりしたものとなる」と予想され、2025年度に販売される完全自律走行車は10万台程度で、それも主に米国外で売られるとしている。

　加えて、アップルカーの登場は、「（これまでもてはやされてきた）EV市場にとっての究極の弱気材料」となり、フィスカーやルーシッド、GMなどライバル社の株価に大きな影響を与えるとも指摘している。

　ただし「これまでアップルが新たに参入してきた市場は、アップルの参入によりそれまでに予想されていた成長のペースを大幅に上回る成長が実現してきた歴史がある」としていて、AV（完全自律走行車）市場の成長がアップルカーの登場によってより加速していくとの見方も示した。

　「アップルカーの製品化により、ブランドロイヤリティの高い10億人もの顧客を抱えるアップルのプラットフォームの魅力に投資家があらためて気づかせられるきっかけになり、アップルの売上（2021年9月期で年間約40兆円強）と時価総額（11月末で約300兆円弱）が2倍になる明確な道筋が描かれる」

　と強気のコメントも目を引いた。

■誰が（どこが）アップルカーを作るのか？

　アップルカーを誰が（どこが）作るのか、秘密主義のアップルからは情報がなかなか出てこなかった。直近の最も具体的なニュースとしては、2021年1月、アップルカーの生産で韓国の現代自動車グループとパートナーシップを組むというニュースが複数の韓国メディアで報道された。

　このニュースを受けて現代自動車の株価は20％近く上昇したが、その1ヶ月ほど後に「アップルとの自律走行車両の開発に関する交渉は進めていない」とパートナーシップ締結を否定する発表が現代自動車からなされた。

　現時点では誰がアップルカーを実際に作るのかは明らかになっていない。一時は日産やマツダなど日本のOEMもパートナーシップの相手として噂に上がった。

　アップルは当然自動車生産のノウハウをもちあわせていないが、たとえばトヨタも新車開発において「まずはハードの開発から」という姿勢から「ソフトウェアファースト」に舵を切ったように、アップルカーの開発にあたってはまずはクルマ全体ではなく自律走行システムを先に確立させることが最優先されている模様だ。

　具体的には、クルマの周辺環境を知覚し障害物を感知するレーザー光を使ったセンサー類やカメラ、それらからの莫大なデータ・画像情報を瞬時に処理しクルマと周辺物の位置情報を瞬間的に補正できる超高性能なプロセッサー。

　そしてその分析された情報に基づいて安全に車が走り、曲がり、止まることを可能にし、どんなところでも完全自律走行を可能にするために莫大なデータをインターネット経由で超高速に通信するためのハードウェアとソフトウェア。

　既存EVと同等以上のバッテリーとそのマネジメントシステム、クルマの中での全く新しい時間の過ごし方を提供するエンターテインメントシステムなどを同時進行的に開発している模様。

　こう聞くと、これまでのアップルのプロセッサー開発、センシング・通信・バッテリー技術などの蓄積がレベル5車の開発に生かされ、シナジー効果が働く部分が非常に多いことに改めて気付かされる。

　完全自律走行を可能にするこのパッケージは、2012年にモデルSを発売開始しているテスラですらまだ開発できていない。ウーバーも自動運転を研究・開発していた部門を昨年事業売却した。

　アップルと同様に文字通り無尽蔵といっても過言ではないだけの資金力とそれに裏付けられたリソースを持つグーグルでも、完全自律走行車ウェイモの開発チームからは直近多くの人材が流出していると言われており、このパッケージを完成させることがどれぐらい困難なことなのかを示す例には事欠かない。

　現にアップルも7年間で開発責任者が4人交代しており、2016年と2019年には数百人規模でエンジニアを解雇してきた歴史もある。

　既存の自動車メーカーにとっては、生き残りに絶対不可欠なEV、ゼロエミッションカー開発への巨額な投資に加えて、さらに莫大な資金と資源が必要とされる完全自律走行技術への投資を同時並行的に行うのは非常に負担が大きい。

　その負担に耐えうるトヨタ、GM、VWのいわゆるグローバルビッグ3やこの分野で先行するテスラなど以外のメーカーにとって、アップルと手を組むという選択は非常に魅力的に映る可能性は高い。

　だがその選択は諸刃の剣となるのかもしれない。

　iPhoneの筐体やディスプレーを誰が作っているのか、中の部品はどこのメーカーが供給しているのか、われわれ消費者がほとんど興味を持たない。

　また多くのタクシーの利用者がどこの自動車メーカーが自分の乗っているタクシーを作っていてどんなエンジンのスペックなのかほとんど気にしない。

　それと同様に、アップルが完全自律走行システムを完成させてこれまでと全く違うモビリティサービスを提供できるようになれば、極論すれば誰がアップルカーを作るのかはある意味大した問題ではなくなってくる可能性さえある。

　ほとんどの付加価値はアップルによってもたらされ、自動車メーカーは完全な下請けに近くなるかもしれない。

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